金融

新ブレトンウッズ体制

ブレトンウッズ体制は、会議前に約二年間にわたって準備されて作成されたもので、アメリカ経済とイギリスのサポートによって機能されていました。昨今の欧米の赤字と東アジアなど周辺諸国の赤字という組み合わせを、昭和30年代の比較的安定したブレトンウッズ体制にたとえる向きもあります。そのため、最近の状況に照らし合わせて「新ブレトンウッズ体制」とも呼称されています。

現在の国際通貨システムも同様に、新ブレトンウッズ体制のように中心国と周辺諸国から成立しているといっても過言ではない状況です。この中心国は基軸通貨を発行する権利を保有し、経常赤字が許されています。

それに対して、周辺諸国は発展途上国であり、自国通貨が過小評価されることにより、輸出主導型の成長と経常黒字の蓄積といった恩恵を享受しています。その蓄積こそが基軸通貨による外貨準備となっていくのです。

新興国の参入

ブレトンウッズ体制の際は中心国はアメリカであって、周辺諸国といえば日本とヨーロッパ諸国でした。当時の情勢は、発展途上国は国際通貨システムの構成には含まれていませんでした。新ブレトンウッズ体制では、中心国は変わらずにアメリカですが、新興国も周辺地域に参入してきました。構成国は、東アジア諸国、南米諸国、中東諸国、欧州諸国といったメンツです。

ブレトンウッズ体制と比較すれば、はるかに同質性が希薄になっていることは明白です。また、新ブレトンウッズ体制の特徴は、準基軸通貨を保有するEU(ユーロ加盟国)が存在していることです。

外貨準備

アメリカはこの国際通貨システムの中で基軸通貨を保有する中心国家として、周辺諸国の通貨に対するドル下落を実施せず、経常赤字を維持してきました。一方、周辺国の各国中央銀行は自国通貨の為替レートの上昇を抑えるため、ドル買い介入を実行しています。その結果、ドルの外貨準備が蓄積されていきました。

これは周辺国家の輸出が増加していることを示しています。こういった外貨準備の蓄積は90年代のアジア通貨危機を経過してより強固になっていきました。各国の中央銀行はドルの外貨準備を保有し、通貨の売りに備えなければならなくなったのです。

しかし、新ブレトンウッズ体制はインフォーマルな体制であることから、構成する周辺国家のメンツはブレトンウッズ体制よりも同質性が低く、協調体制も成立に至っていないことから、安定性に欠ける可能性があるのです。

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